昨日、介護職の給料は上がっている、という記事を書きました。その同じ日に、リハビリ専門職の団体から、別の調査結果が出ていました。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の3つの協会がまとめた、処遇改善の実態調査です。
2025年6月から2026年6月の1年間で、賃上げの実感が「あまりない」「まったくない」と答えた人の割合は、介護分野で77%でした。医療分野でも72%、障害福祉分野でも66%です。月1万円の賃上げを目指した措置があったのに、基本給の上がり幅の中央値は、介護分野でも月4,000円ほど。平均の上昇額も、約3,000円にとどまったそうです。
常勤のリハビリ専門職の年収は、全産業の平均と比べて、介護分野で51万6,000円低いという結果でした。医療分野でも35万3,000円、障害福祉分野でも50万3,000円、下回っているそうです。
私の施設には、機能訓練指導員として働く理学療法士がいます。入所者さんの体の機能を保つために、欠かせない存在です。うちの施設では、処遇改善加算のお金は全職員で一律に分けています。だから、分け方の面では、職種で取り残すことはしていないつもりです。
でも、この調査を見ると、問題は分け方だけではないのだと分かります。原資そのものが、現場の一人ひとりに「上がった」と感じられる大きさになっていない。平均の給料が上がったというニュースと、現場の実感は、別の話なのだと思います。
先日、「施設は多職種で支えている。職種間で取り残される人が出ない処遇改善にしてほしい」と書きました。リハビリ職は、その多職種の真ん中にいる職種です。次の改定では、平均の数字だけでなく、現場の実感に届く形にしてほしいと思います。



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